職種別採用の会社を探すには 総合職との違いと、応募前に確かめる3つのこと


入社してから希望と違う部署になるのが不安なら、最初から職種が決まる「職種別採用」の会社を探す方法があります。ただし、呼び方は企業によって違うため、募集要項と説明会で中身を確かめる必要があります。
こんな方に
- 入社してから、希望と違う仕事になるのが不安
- 技術・営業・事務など、やりたい職種がある程度決まっている
- 「職種別採用」と書かれた募集の中身を、応募の前に確かめたい
年収・働き方の目安
採用の形は、企業によって呼び方や中身が違います。一般的な違いは次のとおりです。
| 採用の形 | 応募のときに決まるもの | 入社後の配属 |
|---|---|---|
| 職種別採用 | 職種(例:生産管理、システム開発、営業) | 職種の範囲の中で、配属先が決まる |
| 総合職採用(職種を限定しない) | 職種は決まらない | 入社後に会社が配属を決める。数年ごとに異動する会社もある |
| 地域限定の総合職 | 働ける地域の範囲 | 範囲の中の事業所で配属・異動がある |
初任給は、職種別かどうかではなく、業種と規模で目安を見ます。従業員100〜999人の企業の大学卒の平均は、製造業で24〜26万円、建設・設備で25〜27万円、IT・情報通信で24〜26万円が目安です(厚生労働省「賃金構造基本統計調査」令和7年。平均の前後約1万円)。
決める前に知っておきたいこと
- 「職種別」と書いてあっても、中身を確かめます:職種が決まっていても、勤務地や配属先の事業所は別に決まることがあります。職種と勤務地の両方を聞いてください。
- 募集要項に「変更の範囲」が書かれます:2024年4月から、求人や労働条件通知書に「従事すべき業務の変更の範囲」と「就業場所の変更の範囲」を明示することになりました。たとえば「雇入れ直後:経理/変更の範囲:法務の業務」のように書かれます(厚生労働省のリーフレットの記載例)。
- 「配属は入社後に決定」は、よく読みます:総合職採用では、職種が決まるのは入社後です。希望を聞く機会があるか、決まる時期はいつかを、説明会で聞きましょう。
- 得意分野から、向く職種を考えられます:Webテストで数理が得意な方は、技術営業・生産管理・品質管理・SEなど、言語が得意な方は、企画・人事・営業・総務などが向く目安です。自己申告にもとづく目安で、決めつけるものではありません。
- 内定後は書面で確かめます:内定のあとに渡される労働条件通知書で、職種と就業場所の「変更の範囲」を、必ず見てください。
面談・面接で確認すること
- 「御社の新卒採用は、職種を決めて採用する形でしょうか。それとも、入社後に配属が決まる総合職でしょうか。」
- 「職種別採用の場合、入社後に別の職種へ移ることはありますか。あるとすれば、どのような場合ですか。」
- 「募集要項の『業務の変更の範囲』には、どのような職種が含まれますか。」
- 「この職種の先輩は、入社何年目で、どのような仕事を任されていますか。」
ご自身でできる確認
- やりたい職種を2〜3つ書き出し、仕事の中身を「設計する」「売る」のように動詞で書く
- 気になる企業の募集要項で、「職種」「配属」「就業場所」の欄を見る
- 診断で、Webテストの得意分野から向く職種の目安を確かめる
- 説明会では、上の質問文を使って、職種と配属の決まり方を聞く
配属ガチャを避けたい。職種別採用の会社を探したい
作例:九州・大学4年
知りたかったこと
総合職で入って希望と違う部署になるのが不安。最初から職種が決まる会社に絞りたい。
分かったこと・ご案内した先
「職種別採用か」「初期配属の決まり方」「配属後の異動のルール」を説明会で聞く質問文をお渡ししました。新卒者を募集する企業は、求められたときに直近3年の新卒採用者数・離職者数などを提供することになっている(若者雇用促進法)ことも、お伝えしました。逆求人サービスのプロフィールに、希望する職種を書く方法をご案内しました。
